ダイバーシティ

従業員

ダイバーシティ

ダイバーシティの取り組み

当社グループは、年齢、性別、国籍など個々の違いを活かし、従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる会社になることが不可欠であると考えています。現在活動している取り組みに加え、更なるダイバーシティ推進の為、2018年7月2日に「ダイバーシティ方針」を制定しました。

ダイバーシティ方針

[基本方針]

 私たちは多様な人材の能力を活かし、組織力を高めることで新たな価値を生みだし、グローバル企業として成長し続けます。

[活動方針]

属性や価値観・経験等の違いにかかわらず、従業員一人ひとりが「働いてよかった」と思える会社にします。

  1. 性別、年齢、国籍、宗教・信仰、学歴、障がいの有無や価値観・経験の違い等を互いに受容、尊重し合います。
  2. 対話を重視し、多様な意見を活かしてより良い方向性を見い出します。
  3. 一人ひとりが常にキャリア意識を持ち、それぞれの能力を認め合いながら成長し続けます。
  4. それぞれが目指す仕事と生活のバランスを尊重します。

私たちは、これらの実現のために環境や仕組みを整えます。

2018年7月2日
代表取締役社長
久川 秀仁

新・ダイバーシティ経営企業100選を受賞

2019年3月22日、当社は経済産業省主催の「ダイバーシティ経営によって企業価値向上を果たした企業」が選定される「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選ばれ、経済産業大臣表彰を受けました。
今後もダイバーシティ推進への取り組みを一層強化していきます。

ダイバーシティ従業員意識調査

当社ではダイバーシティの浸透度、実現度を社員の視点から把握するため、ダイバーシティ従業員意識調査を実施しています。 当社がグローバル企業として多様性を認め合い、一人ひとりが能力を発揮しやすい会社を目指す上での課題の明確化、今後の方向性を探ることが目的です。
結果を受け、今後の取り組みに繋げています。

ダイバーシティ研修

2019年度より、管理監督職を対象にダイバーシティ研修を実施しています。 多様な人材の能力を活かす観点で、日々の業務に反映できそうなヒントを見つける機会を提供しています。

女性活躍推進

当社は、女性が働きやすい環境づくりに力を入れています。品質が重要な製造業だからこそ、細かなところによく気がつく女性の観点を活かせる、という考えから、様々な試みを行っています。主要製品のトルクコンバータ生産ラインでは、操作盤と起動スィッチの高さを調整できる可動式の設備を導入するなど女性作業者からの意見を取り入れ、誰でも働きやすいモデルラインをつくりました。また、女性専用の休憩所も整備しました。

育児・介護と仕事の両立支援と制度

育児

当社では出産後復職率・育休制度の利用率ともに高水準を維持しており、育児のための勤務時間の短縮は小学校3年生を終えるまで利用できます。 休職開始時や復職時のサポートも設けており、産休・育休を取られる方と上司・人事担当者が産休前後に面談を実施することで、復職することへの不安の解消にもつながっています。

また、必要な手続きや利用可能な制度の周知・理解度向上を目的に、『産休前後ガイドブック』を対象者へ配布しています。 今後は男性の育児休業の取得の拡大を視野に、共働き世代をバックアップします。

介護

介護休業は3回を上限として2年間の取得が可能で、高齢化社会のニーズに対応しています。

在宅勤務制度

育児・介護に携わる一部社員を対象に、在宅勤務制度を導入しています。所定の勤務時間に出社して働くことが難しい人も、継続的に業務に取り組み、能力を最大限に発揮出来る環境となっています。

外国人採用

当社ではおよそ20ヶ国から来られた約700名の海外出身者が共に働いています。 日常から外国人と業務を進めることで、グローバルな感性や視野を養うことにもつながっています。 国籍や人種が異なっても観点・考え方は「EXEDY WAY」。財務や人事、営業、技術などあらゆる職場で個性を生かし、協働しています。

技能実習制度活用

マザー工場である日本のものづくりを伝承するために、技能実習制度を通じ、タイ、ベトナム、インドネシア、メキシコなどの関連会社から多くの従業員が来日し、日々鍛錬し、技能を磨いています。受け入れに当たっては祈祷室の設置や工場内の明示の多言語化等を行い、職種別養成講座・QC講座の開講や、週末に日本語教育を実施しています。 また、異文化交流会や役員との懇談会などのイベントも開催し、充実した実習となるようサポートしています。

障がい者雇用

特例子会社である株式会社エクセディ太陽を2011年3月に設立し、障がいを持った人が能力を発揮しやすくなるよう環境を整えています。 特例子会社を合わせ、障がい者雇用率は法定雇用率を上回っています。聴覚に障がいを持つ従業員には、日々の業務内でのサポートのほか、手話通訳者を交えて2ヶ月に1回懇談会を実施し、彼らの提案を参考にしながら普段は気づくのが難しいポイントも含めて改善し、よりよい職場づくりに繋げています。

【関連リンク】

定年後の活躍推進

定年を迎える社員には、再雇用できるよう嘱託制度を設けています。後輩の指導や、専門技術の伝承などをメインに活躍して頂いています。


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